スキルアップテクニック：看護師の退職金について掘り下げます！

お金が大好きな看護師のみなさん、こんにちは。ナースランクです。

様々な資格の中でもお給料が高い傾向にある看護師ですが、退職金はどのようになっているのでしょうか。今回の記事では看護師の退職金に関する基礎知識、退職金の平均額など紹介したいと思います。

今の職場を辞めた後のお金周りの管理の為にも、退職金に関する知識を身に着けて慌てず対応出来るようにおきましょう。

看護師の退職金

看護師はお給料の水準が高い事で知られています。世間からも「お給料が高いから退職金も沢山貰える」というイメージを持たれています。

確かに看護師のお給料は良いですが職場によって金額や待遇が変動しますし、もちろん退職金にも影響が現れます。退職金の多い少ないは職場によって変わるとしか言いようがないのが現状です。退職金は義務付けられている制度ではないので、退職金制度を設けていない病院やクリニックもあります。

退職金の意味

少し法的な解釈の話をしますと、退職金は賃金の後払いとも言われ、退職金がもらえる場合、給与明細に項目はありませんが、払われる賃金から退職金分が抜かれているとも言えるわけです。

しかしこれはあくまで、経営・経済的な考え方で、基本的な法解釈は”任意的・恩給的給付“で、賃金とは解釈しないのが一般的です。ただ場合によっては賃金と解釈することが成り立たないわけでもありません。

要するに職場によるのです。ここでは、賃金の後払いという解釈も成り立つ場合がある＝退職金が出る職場はその分支給される賃金は低い場合もある、ということだけ覚えておいてもらえれば問題ありません。

そもそも貰えるの？

退職金が多い少ない以前に、看護師は退職金が貰えるのでしょうか。

これも結論から言うと「職場による」としか言いようがありません。

勤務年数が長く良い貢献を続けてきた看護師には1000万以上の退職金が支給される場合もありますが、長く続けていても少額しか貰えない人もいます。

退職金に関する知識を集めるためには、働いている時に就業規則を見ることによって確認することが出来ますが、就業規則は原則部外者が観覧すること出来る物ではありませんので、あらかじめ退職金に関する確認をしておかないと辞める時に退職金の少なさやもらえないことに対して驚いてしまうことがあります。

よくある退職金の例

こちらの項目では看護師の退職金の計算法の例を紹介したいと思います。

就業規則に従って計算することが出来ますが、今回紹介する退職金の計算法以外を定めている職場もあると思うので、参考程度に見てください。

退職金支給例A

シンプルな計算法ですが、この方法で退職金を支給している職場が多いです。基本給が30万円、勤続年数が12年の場合には360万円が退職金になります。手当込みの総支給額ではなく【基本給】で計算することがポイントです。

退職金支給例B

病院が決めた固定額と勤続年数によって算出される支給例です。固定額が15万円、勤続年数が8年の場合には120万円が退職金になります。職場の就業規則で固定額を確認することで簡単に算出することが出来ます。

退職金支給例C

退職金支給例Aに職場に貢献した数値を掛け合わせた退職金の例です。数ある退職金支給パターンの中で最も高い金額になる可能性が高い支給例です。例えば基本給が25万円、勤続年数が10年、職場が決めた功績倍数が1,3だった場合には25万円×10×1.3の計算式により退職金は325万円になります。

一番多く退職金を貰える可能性がある支給例ですが、看護師が職場にどれだけ貢献したかという貢献度は数値にして表しにくいので功績倍数が１になってしまうこともあります。

退職金支給例D

退職金支給例Dは病院側が勤続年数によって退職金を定めているケースです。

• 5年勤続した人には100万円
• 7年勤続した人には120万円
• 20年勤続した人には300万円

というように、勤続年数によって退職金が定められていることもあるので就業規則を読んで確認しましょう。

退職金を貰えない、減額されてしまう事も

こちらの項目では退職金を貰えない例を紹介したいと思います。退職金はもらえたけれど、規定額よりも減らされてしまうこともあるのでそちらのケースにも注目してみましょう。

そもそも退職金制度がない

就業規則に退職金制度について記載されていない病院・クリニックでは退職金制度そのものがない可能性があります。予め伝えられていることが殆どですが、退職金制度がない職場では当たり前ですが退職金は支給されません。

退職金支給条件に当てはまっていない

3年以上継続して勤務した看護師に退職金を支給するといった条件が設けられていることがあります。つまり、看護師として働いていたけれど2年で辞めたから退職金が貰えなかったというケースも少なくはないのです。もちろん、退職金についての条件が設けられているので抗議しても支給されることはないでしょう。

勤続年数の条件以外にも細かい条件が決められていることもあるので、あなたの職場の退職金制度を今一度見直してみませんか？

貰えたけれど減額された

退職金は貰えたけれど、既定の額よりも少ない。こういったケースも良く耳にします。基本給×勤続年数の退職金が貰えるはずなのに実際の額が減っている。減額の条件に当てはまってしまったことが原因かと思われます。結婚・介護・引っ越しなどの理由でないと支給額が減るという制度を設けている病院もあるようです。